【エステ開業への第一歩】必要資金と資金調達方法ガイド！

エステサロンを開業したいけれど、資金のことが心配…どれくらいの資金が必要で、どのように集めればいいのか、途方に暮れていませんか？
安心してください、この完全ガイドがあなたの不安と疑問を解消します。

エステサロンは開業が容易な一方で、開店後1年でその半数が、3年以内に90％が廃業に追い込まれている厳しい業界でもあります。

勢いや安易な開業は禁物です！だからこそ、必要資金を把握し、資金調達の具体的な方法を手に入れ、夢を現実に変える一歩を踏み出しましょう！？

エステサロン開業時の必要資金

早速、エステサロンの開業にはどのくらいの資金が必要なのか押さえていきましょう。

開業スタイルによって、開業資金には大きな差が出ます。

それぞれの項目に分けて解説をしていきます。

自宅でエステサロンを開業する場合

自宅でエステサロンを開業する際には、２０〜７０万円前後を想定しておきましょう。

サロン空間を作るための工事、使用する商材（化粧品）やコットンなどの消耗品、美容機器などにより金額は変わります。

自宅の一部をサロン空間として使用するため、物件を借りる手間や費用を抑えられるのが大きなメリットです！

自宅サロン開業にあたり、資金面とは別に注意したいポイントがあります。それは、セキュリティ対策を充分に行っておくという事です。お客様に自宅を公開する事になります。しっかり対策しておきましょう！

賃貸マンションでエステサロンを開業する場合

賃貸マンションでの開業する際には、１５０〜２００万円前後を想定しておきましょう。

内装工事、使用する商材（化粧品）や消耗品、美容機器などの費用に加え、物件を借りるための初期費用もかかるため高額になります。

自宅サロンと比較すると、プライベートが守られ、エステの施術にも集中できる空間が確保できる事は安心できるポイントではないでしょうか。

賃貸マンションで開業する際には、当然のことながら店舗営業が認められる物件でなければなりません。物件によっては営業が許可されていない物件もありますので、きちんと確認しましょう。

テナントでエステサロンを開業する場合

テナントで開業する際には、３００〜６００万円前後を想定しておきましょう。

自宅サロン、賃貸マンションでの開業と比較すると最も高額です。

内装工事をはじめ準備する事が多いほど費用が高額になりやすいです。店舗として認識してもらえるため、比較的集客のしやすいこと、サロンとして運営する際の自由度が高いという点が大きなメリットでしょう。

費用が高額になるテナントでの開業ですが、同業者の居抜き物件なら費用が抑えられます。物件情報の収集も大切に！

エステサロン開業後の運営資金

開業時に必要な費用面に触れてきましたが、開業後の運営資金については把握できていますか？

開業したばかりのエステサロンにおいて「お客様の予約でいっぱい！」という状況はかなり稀なケースだと思います。

経営が安定し、利益が出るまでの運営資金もしっかり確保しておきましょう。

最低でも６ヶ月間は利益がなくても、サロン運営をしていける程度の資金を確保しておきましょう！

エステサロン：開業形態別運営資金

エステサロンの運営にかかる費用には下記のような項目があげられます。

• 水道光熱費
• 備品、消耗品
• 決済や予約などのシステム
• 広告宣伝費
• 賃料
• 人件費

以下に、６ヶ月分の運営資金の目安を開業形態別にまとめています。

エステサロン開業資金を賢く調達しよう！

開業資金と運用資金を合わせるとある程度まとまった金額が必要になります。

高額な費用に「本当に開業できるのかな？」と不安に感じられる方もいらっしゃるのではないでしょうか？

エステサロンの開業資金は多ければ多いに越した事はありません。

そこで、開業資金の調達方法をいくつかご紹介します。

日本政策金融公庫：新規開業資金

新たに事業を始める人によく利用されているのが、日本政策金融公庫による新規開業資金の融資プログラムです。

この融資が対象となるのは、新たに事業を始める方、もしくは事業開始から７年以内の方です。

資金の使いみちは、新たに事業を始めるため、または事業開始後に必要とする設備資金および運転資金とされています。

設備資金は２０年以内、運転資金は７年以内と返済期間に余裕があり、利率も低く抑えられているのが特徴です。

３５歳未満の若者、もしは５５歳以上のシニアを対象とするほか、女性であれば年齢を問わず審査の申し込みができます！

助成金・補助金

融資で調達した資金は返済する必要がありますが、行政や自治体などが提供する助成金、補助金を活用することも賢い資金調達です！

助成金や補助金は返済をしなくてもよいのが大きなメリットです。

一例として中小企業庁が主導する「創業支援など事業者補助金」を紹介します。

こちらは、新たにビジネスを始める個人や中小企業を対象とした日本の政府支援プログラムです。

この補助金の目的は、創業や新規事業展開を支援し、経済の活性化に貢献することにあります。

具体的な対象者の条件や要件は、その年度の政策や募集要項によって異なる場合があります。補助金に関する最新の情報、具体的な申請方法や条件については、中小企業庁の公式ウェブサイトや最寄りの商工会議所、専門家のアドバイスを参考にすることをお勧めします。

おまけ💡エステサロン開業を成功させるヒント

資金の準備が整っても、成功への不安はまだ残っていませんか？

ここからは、サロン開業後の成功へと導くポイントをご紹介します。

エステサロンのコンセプトを明確に

エステサロンを開業するにあたり、どのようなサロンにしたいか、どんなお客様を迎えたいか、お悩みではありませんか？

サロンの個性とターゲット顧客の明確な定義は、サロン成功の鍵となります。

あなたのサロンのだけの魅力と強みでお客様を魅了し、独自のサービスで競合他社と差をつけましょう！

サロンコンセプトを明確にするために、事業の方針や目標を整理し、事業計画書を作成しましょう。特に、融資を受ける際には、この事業計画書が不可欠です。

集客ノウハウを身につけよう

エステサロンは利用経験率というのはあまり高くありません。

飲食店のように気軽に利用するという文化ではないため、新規客を惹きつけるのが難しいのも現実です。

だからこそ、開業前からSNSなどを通じてターゲット顧客に届く集客対策をしておきましょう。

そして、新規のお客様がリピーターとして定期的に戻ってくるような対策も必要です。

なぜなら、売上の約80%がリピーターから得られると言われるほど、リピーターの存在は個人サロンにとって大変重要だからです。

満足度の高いサービスを提供し、リピート顧客を獲得していくことがサロンの長期的な成功への道です。

エステに関する最低限の技術と知識を身につけておこう

エステサロン開業、サロンでの施術には特別な資格は必須ではありません。

しかし、エステに関する最低限の技術と知識は身に付けましょう。

なぜなら、お客様の大切なお肌に直接触れるお仕事だからです。

お客様に安心と信頼の技術の提供をするため、民間資格を１つ取得することもおすすめです！

お客様に対してより技術を提供でき、また、あなた自身の技術力やサービスの質を高めることができます。

資格はあなたの専門性を示す証となり、サロンの信頼性を高める助けになるでしょう。

自分に合った形態でエステサロン開業を！

今回はエステサロン開業時に必要な資金とその調達方法について解説しました。

サロン開業にあたり、開業形態によって必要資金には大きな差がありましたね。

いづれの開業形態でもある程度のまとまった資金が必要になります。無計画な開業では廃業のリスクが高い業界でもありますから、ご自分に合った開業形態を見極めて開業することをオススメします。

また、エステサロン開業を成功させるためのヒントについても触れました。

資金面はもちろんのこと、集客ノウハウ、安心、安全な施術を提供するため美容知識を身に着けておくことも必要な準備です。

それらの準備がしっかり整い、ゆとりや自信を持って開業することをオススメしますよ。

皆さんのサロン開業が成功し、愛され続けるサロンになりますように！